リフォームするのでも、市区町村などの自治体が多少その費用を負担してくれるなら、その助成を受けたほうがリフォーム費用を浮かすことができます。また、いまの建物の状況を知る事によって、より機能的で安全な住まいをリフォームで実現できます。
まずは、耐震診断を助成している市区町村が多いことです。これは木造住宅の多くが従来の建築基準法で建てられていることから、住宅の耐震性を確認し、倒壊の危険が高い木造住宅を早くリフォームして貰うために自治体が助成しているものです。
またエネルギー対策の見地からは、太陽光発電の導入に助成金を出しているところがあります。とくに日照時間が長いといわれる都道府県では、太陽光発電の導入を考えてみてもいいでしょう。
また介護保険で、障害者や高齢者が住んでいる住宅のリフォーム代を一部負担してくれる場合があります。バリアフリー、そして手すりやトイレのリフォームなど、介護される、介護する人にとってより便利な住まいにする為です。
これらはすべて申請が必要で、市区町村によって助成の有無もその額も違う場合が多いので、詳しくはソーシャルワーカー、市区町村の担当者に相談してみましょう。耐震性を考えた住宅、障害者や高齢者のバリアフリー住宅については、そうした案件を多く手がけている専門工務店、リフォーム会社がありますので、建築士などに紹介してもらうか、耐震診断をしてくれる専門家に紹介をお願いしましょう。